本学工学部 白石 知弘 准教授が携わった研究「熱帯泥炭地は温室効果気体の巨大排出源である～排出量推定法の開発と排出削減への貢献～」につきまして、添付の通り、リリースいたします。

【本研究のポイント】
・広大な熱帯泥炭地における二酸化炭素とメタンの排出量マップの月単位での作成に成功。
・湿地林の農地開発や干ばつによる排出量の変化を解明。
・土地利用や農地管理の適正化による排出量削減の進展に期待。

【概要】
　北海道大学大学院農学研究院の平野高司教授らの研究グループは、東南アジアの低平地に広がる熱帯泥炭地（18万km 2 ）からの温室効果気体（GHG =二酸化炭素（CO 2 ）+メタン（CH 4 ））の排出量を推定し、詳細な分布図（空間分解能463 m）を月単位で作成することに世界で初めて成功しました。
　東南アジアに広がる泥炭地は湿地林と共生してきました。地下水位が高いため枯死木の分解が遅く、膨大な量の有機炭素を泥炭として地中に蓄えてきましたが、近年の大規模農地開発で地下水位が低下して泥炭分解が進み、大量のCO 2 が排出されるようになりました。エルニーニョ現象による干ばつ時にはCO 2 排出量が更に増加します。一方、CH 4 排出量は地下水位の低下によって減少します。
　先行研究では、土地利用ごとに一定の排出係数（単位面積当たりの年間排出量）を適用して、泥炭からのCO 2 とCH 4 の排出量の年間値のみを推定しています。それに対して本研究では、公開されている降水量マップから地下水位マップを作成し、さらに11か所の観測地点の実測値を基に作成したモデルを用いて地下水位から月単位で排出量マップを作成しました。得られた排出量は、樹木の光合成によるCO 2 吸収などを含んでおり、生態系スケールでの正味の排出量になります。10年間の推定結果から、1）泥炭の分解により湿地林と農地から日本の年間排出量の約30％に相当するGHGが排出されている、2）未排水の湿地林が排水され、さらに農地に転換されることでGHGの排出量がそれぞれ2.8倍、6.4倍に増加する、3）干ばつにより排出量が16％増加することを明らかにしました。

なお、本研究成果は、2025年12月16日（火）公開のAGU Advances誌にオンライン掲載されました。

本研究はJSPS科研費JP19H05666の助成を受けたものです。

詳しくはこちら